本田宏先生インタビュー   「医療と人権」47号(2011年1月発行)]より

医療再生への道筋は…患者市民と協力して

2010年12月3日に、患者の権利を含め医療再生を訴え、各界に幅広く活動を続ける済生会栗橋病院副院長の本田宏先生を訪ね、予めお知らせしてあったテーマに沿って2時間近く、見解を熱心に語っていただきました。当日、病院の廊下には患者が溢れ、玄関の掲示板には医師名が空欄の診療科も目立っていました。

日本の医療の問題点は何か
 切り口はいろいろあるが、日本の医療は崩壊が叫ばれて患者さんの満足度も低いが、WHOからは世界一の評価をえている。一方、多くの日本人が羨むアメリカは国民皆保険ではなく、医療費がすごく高くて病気になると破産してしまうことも珍しくない。
 実は20年位前にサリバンというアメリカの厚生長官が、国民皆保険制度の日本の国立がんセンターなどを視察しにきた。しかし日本の医療現場は人も少ない、施設もプア、しかも勤務医がボロボロに疲弊して働いている。見ても参考にならないと視察日程を早々に切り上げて帰ってしまった。残念ながら日本国内ではそのエピソードが全く伝えられなかった。
 その後に医療事故が多発した。横浜市立医大病院、東京の広尾病院、慈恵医大青戸病院とか。患者さんの医療不信は増大するばかり。その後疲弊した勤務医の「立ち去り型サボタージュ」も進み、大野病院事件で産科医が逮捕され、その結果全国で産科施設がどんどん少なくなってきた。
 先進国の外来では医者は1日10〜20人くらい診ればいいのに、日本では50〜100人くらい。欧米に比して1回の診察料金が診療報酬点数で格安に設定されているため、薄利多売を余儀なくされている。だから患者さんの満足度が落ちるのは当たり前。入院の患者さんも同様で、医師が不足している上に、病院が赤字なので、欧米では当然存在する多様な職種が日本にはいない。医師も看護師も自分で周辺業務を全部やっているわけ。
 例えば横浜市大で1人の看護師が2人の患者さんを手術室に運んで取り違えたけど、アメリカでは患者さんの搬送係が別にいる。そういうことが日本国民には知らされていない。だから悪い結果だけ見て、おかしい、説明や努力不足、インフォームド・コンセントが不十分と医療者個人が非難される構図。
 歴史的に見ると1980年代の土光臨調あたりから3K、国鉄、米、健康保険、これが日本経済の足を引っ張ると悪者にされ、その後ずっと医療費抑制策が続けられてきた。その結果現在日本のGDP比医療費は先進国中最低、医療費抑制のために医師数も抑制された。
 日本の医師数は現在27万から28万人といわれるが、日本では医師免許を持つ超高齢の医師や産休中の医師等すべてが医師としてカウントされ、一方欧米では実際に働いている医師(=実働数)だけをカウントしている。このように医師数を水増ししても日本はOECD諸国の平均値と比較して12万人医師不足だ。


医師不足の実態
 1983年に厚生省(当時)の保険局長が「医療費亡国論」を唱えた。そして医師の養成数を抑えた。ドイツ、フランスの20代の医師は週に60時間以上は働かず、どうやら70歳前に定年を迎えられるようだが、日本では59歳まで60時間以上働き、80歳以上も週に30時間以上働いている。
 日本は医師の絶対数が不足しているから、当然専門医も足りない。救急の専門医が少ないので、地方では耳鼻科や眼科の先生までが救急患者を診るわけ。そうすると交通事故で来た重傷の患者さんを診るのは無理、受け入れを断ると「たらい回し」とお叱りを受ける。都立墨東病院は産科の常勤医師が4名とアルバイト医師で診療をしていた。それなのに「ERだから毎夜2名当直しなさい」と言われていた、それは可能ですか?
 人口当たり日本の救急専従医はフランスやアメリカと比べると8分の1か10分の1しかいない。そのため日本では救急非専門医が、当直当日の朝から勤務して、夜間は救急当直、そして翌日の夜まで連続36時間も働く。そこで万一事故が起こると場合によっては逮捕。こういう状況が見直されることもなく、勤務医の頑張りでどうにか今まで維持されてきたのが日本のお寒い救急医療の実態。
 日本は一応経済大国、そして世界一の高齢化で、医療需要は世界一大きいはずなのに、人口当り医師数は先進国最少、なんとWHOの加盟国中でも63位だ、その状況をずっと国は医師の偏在が問題として片付けようとしてきた。
 貧弱な医療体制とマンパワーなのに、日本の医者は内視鏡手術や最新の抗がん剤治療など、真面目に最新医療を採り入れる。患者さんにとって恐ろしい話だけれど日本には腫瘍内科医も極端に不足、放射線治療医も、緩和ケア医も「がんセンター」と名が付く病院でさえ不足しているのだ。 がん対策基本法という法律だけできても、法律が治療してくれるわけではないことを忘れると恐ろしい。現実に地方の私たち外科医は、外科、救急、麻酔、抗がん剤治療、緩和ケア・・・と1人5役以上、しかも労基法無視の過重労働が続く。 そのため医者は技術や知識をえて医師として一人前になったとき、きつい勤務医を辞めてしまう、政治家や厚労省の人たちは現場にいないからそれが感じられない。
 戦争中と同じなんです。大本営は「戦艦大和があるから勝つぞ」と言っていた、「神風が吹くぞ」とも。「竹槍」でアメリカに勝てるわけはない。戦争中正しい情報が出されなかったので、国民は塗炭の苦しみを味わったのですね。先進国一番の高齢社会で、目前に未曾有の高齢化を迎える日本の医療体制が同じ状況になっている。戦後60年以上たっても「甘い情報分析、遅い基本方針転換」が日本では繰り返されている。


官尊民卑と経済優先ではダメ

 お亡くなりになりましたが、私は「病院が消える」という本を1992年頃書かれた高岡善人先生から教えを頂くことができました。尊敬する高岡先生は東大卒の長崎大学名誉教授です。当時先生は東大の後輩達にこの本を送って「現場から声を上げてくれ」と頼んだのに、誰も反応しなかった。そこで高岡先生は私を呼んで戦後の政治や行政の問題点等を全部教えてくださった。
 先生に勧められた渋沢栄一著「論語と算盤」も読んでみました。それには明治からの官尊民卑と経済優先主義の問題点が鋭く指摘されていました。渋沢さんは経済人でありながら社会貢献を大いにされた方ですが、今日の経済人は内部留保で儲かっているのに労働者を派遣切りにし、社会保障負担は先進国より優遇されていることをさておいて、さらに法人税を下げろとか言っている。 また官僚は国民の幸せを考えるよりは自分たちのことを中心に考える、と明治時代から同じ問題があると指摘していたのですね。
 話は飛ぶけれど日本の医療はものすごく縛られている。通達、監査、補助金などの「むちと飴」でがんじがらめにされている。国からの補助金でどうにかもっている公的病院の院長が「国がおかしい」と言えますか?、大学も独立行政法人化されて予算が削られているでしょ、研究もままならない。患者さんのために必要な意見が言えない。リスボン宣言も守れない。このように官尊民卑と経済最優先の構図が医療崩壊に直結している。


改善には患者・市民の協力が必要

 今まで私が10年以上活動してきた現時点での結論は、一般国民の皆さんと一緒に立ち上がらなければ医療ばかりか、日本そのものも駄目になるということ。というのは医師増員一つにしても、日本医師会は基本的に反対、なぜかというと日本医師会員の多くは借金してまで開業した医師が多い。医者が増えて隣に開業されたら困るわけ。文科省や厚労省は財務省の力が強いために、医師は不足でなく偏在と片付けたい。
 賢明な学長さんだったら、内心は医師不足と思っていても補助金を棒にふるわけにはいかず、医師不足と言えないジレンマを抱えている。しかし多くの地方の病院は医師不足に喘ぎ、リクルート会社に多額の仲介料を払ってでも医師獲得を頼まなきゃならないのが現実。情けないがそれぞれが自分の立場優先で医師増員に反対する。
 だから私の結論は「患者の権利」を錦の御旗に皆さんと協力して医師と医療費を増やし、医療体制を整備するしかないと。
 メディアについて最近の例を言えば、2つの有  名テレビ番組から取材依頼が来て、医師がOECD平均から12万人も不足しているという話をおのおの1時間以上割いて収録したのに、両番組とも放送されなかった。メディアも国が発表しているのと違う事実は、なかなか取り上げてくれない。戦争中と同じですね。
 もう一つ私が悩んでいるのは、一般の方が医療問題にあまりにも関心が乏しいこと。実際私が地方の講演に行ってもなかなか人が集まってくれない。日本の教育は知識偏重でしょ、問題解決の教育でなくて記憶中心。官僚が国民をコントロールしやすいように、教育と称して情報操作をしやすい国民を育成している。だから日本の医療がおかしいと訴えても、その背後に本当は何があるのか考える人が少ない。
 ある県に講演に行ったら私の講演の直前の舞台に若手芸人による漫才の出し物があり、会場は満席、漫才が終わったら私の講演は聴かずに会場の殆どみんな帰ってしまった。このようなことを何度も何度も経験。私が駄洒落を言うのは聴衆に眠らないで聞いて貰いたいから・・・これ以上話すと悲しくなるのでやめておきますが。
 だから結論は、全国各地で医療を良くしたいという考えを持っている人と共闘しないと駄目だと。政治家の方も医療に関心が乏しい。東北のある市民病院50周年記念で基調講演に呼ばれた。地元の国会議員さん5人くらいが記念式典に参加していた。式典のあといよいよ私の講演となったら当時の与野党の議員さん、みんな揃って帰ってしまった。現在政権与党の民主党議員さんの中には私の話を聞いてくださった方が何人もいたので、医療再生の抜本的対策を期待したけど、如何せん政権党になれば財政赤字と医療費抑制を主張する財務省の力がつよい。こうなると意識の高い人たち、患者さんと手を組むしか残された道はない、というのが私の結論。
 幸い数は少ないが、地域で病院を守ろうという市民運動が起こっているところなどには私も呼ばれて行って講演し、熱心な町長さんが私の病院まで話を聞きに来てくれたこともある。市民の方が加わると面白い。
 市民の意識が変われば政治家も変わらざるを得ない。政治は税金の使い道をどうするかということでしょ、その優先順位をまさに今こそ考えなきゃならない。未曾有の高齢化、少子化、格差社会・・・、医療・福祉、教育が優先のはずです。


医師の教育制度にも問題が

 ただ、今まで政治や官僚の批判をしてきたが、医師自身にも問題がある。たとえば医師の選抜方法にも改善の余地が大いにある。私は地方の小さい洋品店の息子で、何も知らずにたまたま高卒後現役で医学部に入学して医師になった。今欧米では大学4年を卒業して学士を取得、その時点で医師として貢献したい人が、4年制のメディカルスクールに入って医者になる教育システムが高い評価をえている。
 ところが日本では高卒で、場合によっては偏差値が高いという理由だけで、自身の適性も十分に判断できないままに医学部に入る。医学部に入れば今度は落ちたら1年を棒に振る医師国家試験というハードルが次に立ちはだかっている。
 国家試験に受かれば卒後研修に突入、目の前の先輩医師は当然のようにみな夜間や土日もなく働いている。若手医師はそのような労基法無視の労働実態を問題と意識せずにその道を辿ってきた。 つまり日本の医師養成のシステムは個人の社会性を養うチャンスが乏しい。実は私も医師になって20年近くは、ずっと「真面目に働いてさえいればお上が悪いようにするはずがない」という程度に問題意識が乏しいノンポリだった。
 私の問題意識が高まってきたのはこの10年。最近何度か医師連盟のデモに民医連・保団連・医労連などの皆さんと一緒に参加して、最前列で「医者を増やせ」と叫びながら、日比谷野外音楽堂から東京駅の前を通ってデモ行進した。驚いたのは、街頭の日本人は皆黙って奇異な人々を見るような眼差しを私たちに寄せる。一方、時に外国人はパチパチと拍手してデモを応援。
 いかに日本人が社会的活動に無関心に育てられているかを妙に納得できた。聞くところによると欧米では中高生がデモに参加するのは当たり前、日本で同様のことをすると今でも問題になるとか。ずっとそういう教育をされている。


医療者が患者の権利を理解するために
 私は小さいときに、かかりつけ医の小児科のお医者さんに往診に来て貰った経験があり、医師という職業には大変良い印象がある。患者さんに喜ばれる医者になりたい、目の前の患者さんの笑顔を見たい、と思って30年やってきたけれど、それが貧弱すぎる体制では果たしにくくなってきている、そして目の前の患者さんも困っている。
 私の病院でもせっかく中堅になって今後の活躍を期待される医師がぼろぼろに疲弊して辞めていく、現場の医師が不足して診療科が閉鎖となれば地域の患者さんも困る。医療の質はもちろん、患者さんの安全も保てない。良質で安全な医療を提供したい、というのが私のメインの考え。そのために全国医師連盟、医師ユニオンとも協力して活動しています。
 医療者の中には「患者の権利」という言葉を素直に理解しにくい人もいる。たとえば患者さんと身近に接する医師や看護師で、理不尽に怒鳴られた経験がある人は、「患者の権利」という言葉を聴くと、「これ以上もっと我慢しなければならないの?」となっちゃう。医療再生には必須な「患者の権利」がそこでストップする。「患者の権利」が疲弊した医療者も救うことをうまく説明できるかどうかが勝負だと思う。
 リーダーに求められる重要な資質は説得力。すべての物事には必ずプラスマイナス面がある。結婚だってそうでしょ、手術だってそうだ。患者の権利を守ることが、結局は医療者の権利を守ることに繋がるという理解を広げる、医療再生のためには憲法25条を守る、患者の権利法をつくる。患者の権利を守るためには良質な医療体制作りが基本、そのためには医療現場も労基法を遵守できることが不可欠で、医療者自身も人間らしく生きられる余裕が必要、これらを丁寧に説明できれば、医療現場の人も必ず納得できると思う。 「患者の権利」という表面的な言葉だけ出すと現場は「もうこれ以上働けない」となる。実際に日本ではこれだけ格差社会や自殺大国が問題になっていても世の中変わらないじゃないですか、おかしい。リーダーの説得力が乏しいから、正しい情報が流れていないから。スリランカ(セイロン-正論)でしょ。(笑)
 だから私が○○市制○○年記念講演で呼ばれたとき等は、可能な限り有名人にも来て貰う、さらに地元市長や議員さんにも来て貰って、ジョークを飛ばしながら医療だけでなく、日本が抱える問題を理解してもらう努力をしている。というのが今の私の作戦です。
 メディアも障壁は大きいのですが、10年活動してきて今では私の主張を取り上げてくれるところも出てきた。10年前に私の意見が朝日新聞の論壇に載ったとき、どんな反響があるかと思ったけれど医療界からはほとんど反響なし。でも高岡善人先生から連絡が来て、教えをいただき、応援しているぞと繰り返し励ましをいただいた。そのお陰で地方の医師会で呼ばれて講演しても、「お前のいうことは歴史的に見ても正しい」とだんだん知名度が増してきた。そういう情報発信をみんなで弛まず諦めずにやっていかないと。


医療版事故調について
 私は世界の趨勢のように、医療事故対策は再発防止こそ最優先に置くべきと思います。故意、カルテ改ざん、隠蔽、これは当然刑事罰。しかし現場の医師が一生懸命やった結果が芳しくなかったら刑事罰、と言われるのは現場の医師としては困ってしまう。なぜなら医療は極めて複雑で不確実性と限界がある。流れていく時間の中で即断と対応が求められる。プロの私たち医師でさえ、過失の有無を判断できないことは日常茶飯、どうして警察・検察が分かるのか。もし後から治療の流れを見て、刑事罰と判断されるようになれば、正直怖くて手術等できません。結果責任で警察がむやみに介入してくると萎縮医療になることも間違いない、とても現役を続ける自信はない。
 法律家は「業務上過失」とは結果責任を問うもので他職種でも当然のこと、と言われるが、そもそもが傷害行為と言える医療に、これを当てはめれば医療は成り立たないのではないか。
 故意,改ざん、隠蔽以外は、事故に関係した医療者にすべてを正直に話させて、その中に人手不足や過重労働による注意力の低下はなかったか、一人何役のための習熟度の低下はなかったのか等を検討して、問題点の改善、再発防止に活かすべき。「医療事故を起こした当人も第二の犠牲者」が世界の常識。先進国最低の、医療費と医師をはじめとするスタッフ数で、医療事故に遭遇した患者さんは「医療費亡国論」の第一の犠牲者。その体制で世界一の高齢化の日本の医療を支えてきた医療者は、第二の犠牲者と言える。
 私は再発防止最優先の事故調に賛成、なぜなら同じ事故は繰り返したくないから。そのためには全部正直に話せる事故調が必要、もちろん同じようなミスを繰り返す医療者は教育体制整備や、必要に応じて現場からの撤退勧告で対応すべきでしょう。


医療基本法について
 医療基本法については、患者の権利法のニュアンスの方が受け入れやすいのではないか。というのは医療基本法というと、すでに医師の中には医者が強制配置されるのではと懸念する向きもあるから。何れにしても基本法をつくり、次には実効性のあるグランドデザイン策定と地域ごとの実態調査を徹底することが大事だ。福祉・介護・経済的裏付けを含めて、この地域の高齢者数、増加動向、各疾患の有病率、福祉・介護など。そうすればその地域で不足している医療施設、介護施設、医師、看護師、介護士等の数が明らかとなる。
 そのグランドデザインを実行するためにはどの位の金を投入すべきか、今ある既存施設の連携、目標をはっきり出す。まずは法律、次にグランドデザイン、統計をとって地域の医療・福祉を、既存の施設を十分活かしながら再生していく、というのが私の考える解決策です。
 日本の医療を再生させるためには、現場で一番  問題点を把握している人と、国民が一緒に立ち上がらないと解決しない。今までの政治・行政の上意下達の体制では何も変わらない。そのためには真の民主主義社会を実現するという国民の理解と協力が必要です。
 患者の権利オンブズマンのメンバーの方など、良い意味で意識の高い方々が、ぜひ一般市民と医療現場とを繋ぐ役割を果たしていただきたい。国民一般へ情報を出し、ネットワークをつくって一緒に起ち上がっていただければ有り難い。そのためにも私を使ってください。呼ばれたらどこにでも講演に行きますから。但し2つの条件付き、十分な時間(90分程度)を下さい、もう一つはぜひ公開でやってほしい、公開でやれば地域の人たちが参加可能となるから。ただ講師料はなくてもよいが、遠方の場合交通費はお願いします(笑)。

 【本田宏先生略歴】
・1979年国立弘前大学医学部卒、同第1外科入局
・1981年東京女子医大第3外科助手
・1989年同講師、済生会栗橋病院外科部長で出向
・1994年同助教授、その後日本外科学会指導医
・1998年医療制度研究会幹事
・2001年済生会栗橋病院副院長、現在に至る
・著書・論文多数、テレビ出演多数